決済手段ごとの手数料 では、決済手数料を顧客に請求することができるようになります。
また、顧客が使用する決済手段によって、別途手数料を顧客に請求することができます。
これを使用することで、例えば通常ショップ側が負担するような決済手数料も、顧客に負担していただくようなことも可能になります。
決済手段ごとに決済手数料を設定
銀行振込や代金引換、PayPal等、決済手段ごとに決済手数料を設定して顧客に請求することができます。
これにより、例えば、カードの決済手数料を顧客に持ってもらうといったようなことも可能になります。
もしくは、特別な決済手段を用意し、その利用料として請求することも可能になります。
金額に応じて変動する決済手数料の設定も可能
決済手段ごとの決済手数料には、下記３つの算出方法があります。
- 決済金額がいくらだったとしても同額の定額設定
- 購入金額に数％上乗せする割合の設定
- 購入金額の内数％が決済手数料としてコミッション計上される割合設定（売上金は全額ショップに入金されます）
上記の、2つ目と3つ目の算出方法の違いを解説します。
2つ目の場合、例えば、購入金額の合計が2,000円で、決済手数料を10%に設定するとします。
この場合、顧客が支払う合計金額は2,200円です。
そして、ショップ側が負担する決済手数料が10%の場合、合計金額である2,200円から10%が引かれるため、受け取る金額は1,980円となります。
つまり、商品代金の内の20円は、決済手数料としてショップ側が負担することになります。
3つ目の場合は、通常ショップ側が負担する決済手数料が10%の場合、そのすべてが含まれています。
つまり、顧客が2,000円の商品を購入する場合、注文合計金額は2,222円です。
これにより、確実に売上金2,000円が全額ショップに入金されます。
このコミッションの割合設定は、使いようによっては、 色々な可能性がありそうですね。
売上金をすべて受け取れるので、原価が高めの商品でも利益率を高めることができます。
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